在宅勤務の効果を真面目に考えてみる

2020年5月9日

今日、富松の所属している会社から「在宅勤務用」のPCが配送されてきました。

しかし、富松が勤務している現場（客先）は在宅勤務に舵を切っていないため、当面このPCの出番はなさそうです。

「在宅勤務」という魔性の響き

世界中を混乱に陥れた新型コロナウイルスの影響で日本国内で社員の勤務形態を（暫定的に）「在宅勤務」にシフトする企業が増えてきているのは事実だと思います。

そして割と多くの人（メディア）の間ではこの勤務形態がコロナが収束後も継続すると考えているのも事実だと思います。

富松は普段、現場までの通勤時間に片道1時間半かけて通勤しています。

往復で3時間の通勤時間となるため、１日の1/8を通勤電車の中で過ごしていることになります。

もし、富松が在宅勤務になった場合、この3時間という空虚な時間（まぁ本読んだりしてるけど）をカットできるため、富松の人生における「時間の使い方」の効率化に大きく寄与することは否めません。

計算してみると・・・

1日3時間浮くということは、1か月（20日勤務前提）で60時間、１年で720時間浮くことになる。

この720時間という時間の価値は「90日分の休暇」または「時給1000円換算で72万円分」に相当するため、現在の富松は毎年この価値をロストしていることになるわけです。

つまり「在宅勤務」は現在（通勤によって）ロストしてしまっている時間的価値を拾うことができるので労働者にとってはメリットは大きいってことが分かりますね。

「在宅勤務」ってホントに有効？

「在宅勤務」は本来の作業現場から隔離された場所での勤務となるので、これまで普通に行っていた対面でのコミュニケーションはできないことになります。（当たり前だけどｗ）

普段、意識してもいませんでしたが対面でのコミュニケーションによって伝達可能な情報量というのは意外と多く、メールやチャット（文字情報のみ）や電話（音声情報のみ）、テレビ会議（特定範囲の映像、音声）ではカバーしきれない現実があります。

逆に言うとメールやチャット、電話、テレビ会議でカバーできる情報の共有で済む仕事（多くを自分１人でアウトプットできる仕事）に関しては「在宅勤務」が有効に機能し、そうでない仕事（誰かと連携してアウトプットする仕事）に関しては「在宅勤務」が成立しない（または出来ても作業効率が著しく劣化する）ってことになります。

また、「社外秘情報」、「個人情報」を扱う仕事の場合はセキュリティの観点から在宅勤務が不可となったりすることを考えると、現在の在宅勤務インフラでは前述の問題点をカバーするに至っていないため、在宅勤務が有効に機能する仕事というのは結構限定的で、コロナ収束後も在宅勤務が定着するとは考えにくいと思っています。

富松は在宅勤務によって通勤時間が削れる未来が訪れることを願っています。

しかし、作業の生産性を落とすことと引き換えであったり、在宅勤務のデメリットをカバーするほどのインフラを用意するのに企業が高いコストを支払わなければならない場合、企業も積極的に取り組もうとは考えないため、日本で「在宅勤務」という文化が浸透するのはもっと先の未来になりそうですね。

米国のイノベーションに期待

今回のコロナ騒動で最もダメージを追ったのは米国だと考えています（経済的な損失も含めて）。

なので今後、在宅勤務インフラに関して、米国で更なるイノベーションが起きることを期待しています。

ぶっちゃけ米国は「インフラに対して仕事のやり方を構築する」のが上手いので在宅勤務が日本より合理的な形で浸透しておりますが、日本は「仕事に対してインフラがフィットするか否か（フィットしないならやらない）」でしか考えられない企業が多いので、いつまでたっても在宅勤務という作業形態が浸透しません。

日本で在宅勤務が浸透しない（＝日本での市場が小さい）ので、そこにビジネスチャンスは生まれにくく、「日本の技術でなんとか問題解決してやろう」という波も起きにくいことはいつものパターンですが、在宅勤務インフラ開発こそ細やかな部分を配慮する日本企業には得意とする分野なのではないかと（少しだけ）思います。